太陽光パネルは、温度ロスの特性を持っており、夏場の高温時に温度ロスの影響で発電効率がダウンします。水上ソーラーの場合、水冷効果が働いて同位置 (経度・緯度が同じ)での比較で年平均14%以上、年最大21%発電効率がアップを確認しています。　※兵庫県平成26年・平成27年実証実験より

池は固定費産税が原則としてかからないため、水面使用料が土地の賃料に比べて安価で済みます。ため池所有者側からすると、ため池の利用形態が変化することなく水面利用 (貸借)が叶うので一般の土地と異なる考え方できます。

使用資材は、発泡材・鉄・アルミ・ステンレスでほとんどが廃棄物ではなく概ね有価物としてリサイクルします。したがって、コンクリート基礎を持たない水上ソーラーの場合、産業廃棄物となるコンクリート殻等が発生じません。ついては、解体費も比較的安価となり預かり金 (保証金)が少なくて済みます。

ため池には法的規制が少ないため 「許認可等」の事務手続きにかかる時間が短いことが多く、電力会社との連携協議が済み次第工事可能となります。

太陽光発電所の建設で地代の安い 「山林」を使用する傾向が増えています。これは再生可能エネルギー普及の目的に矛盾しています。二酸化炭素を吸収する樹木を伐採しては 「本末転倒」です。ため池水面の有効借用は、そういう意味で地球温暖化防止へ寄与します。

地球温暖化に伴い、ため池水の富栄養化による水質汚濁が問題視されています。アオコの異常発生を意味していますが、アオコが活発に光合成をすることで汚染度が増していきます。水上ソーラーを構成するフロート架台は、池に蓋をする効果があるので日光を遮断することができます。したがって光合成ができなくなるので水質改善効果が見込めます。

夏場農業用水が不足することがあります。気温が高い夏場に水の蒸発が多く発生していることは容易に推測できます。
フロート架台の浮力材の発泡材は 「断熱効果」を併せ持つ材料でもあります。池に蓋をすることで蒸発防止が見込めます。

昨今、地方公共団体は「災害時の電源確保」を目的に、屋根等の所有財産を発電事業へ貸付ける動きが出てきています。一方、ため池の所有権は地方公共団体が持っている場合が多く、ほとんどの地方公共団体は 「ため池が未利用資産」である認識がありません。農業用ため池は、人の生活圏にバランスよく点在しているため災害時の電気供給には打って付けの場所にあります。「災害時の電気供給」を旗印に、安価でため池水面を借りて事業実施することで社会貢献が叶います。また企業イメージアップで会社宣伝効果も見込めますので官民一体となった災害対策が可能となります。

ため池も維持管理が必要で、その費用は行政からの補助金や土地改良区・水利組合・財産区で負担しているのが現状です。農業受益者が減少する一方で、その費用負担が年々厳しくなっており、ため池所有者は独自の財源確保が急務となっています。